ビットコインがETPとしてドイツ証券所で上場
ビットコインがETPとしてドイツ証券所で上場
ドイツ証券取引所のデジタル証券取引プラットフォーム「Xetra（クセトラ）」で初めてビットコインETP（上場投資商品）を上場させると
コインテレグラフジャパンでニュースが配信されました。
ビットコインがETPを上場させるドイツ証券取引所
ビットコインがETPを上場させるのはドイツ証券取引所のデジタル証券取引プラットフォーム「Xetra（クセトラ）」
XETRA (クセトラ) は、ドイツのフランクフルトにあるドイツ取引所で、ドイツ取引所グループ（Deutsche Börse）が設置する電算式株式現物取引システムです。
株式やETFなどの電子取引のプラットフォーム（売買システム）のこと。
この電算株式現物取引システムは、ウィーン証券取引所、プラハ証券取引所、ブダペスト証券取引所、ブルガリア証券取引所、ザグレブ証券取引所、マルタ証券取引所などにも導入されているシステムです。
ETPとは
ETPとは「Exchange Traded Products」の略で、「上場取引型金融商品」のこと。
多種多様な金融商品を指し、ETPの価格変動は、他の金融商品に連動するもの。
この場合は、その金融商品としているのがビットコインの価格に連動した
「ビットコイン・エクスチェンジ・トレード・クリプト（BTCE）」
という金融商品ということ。
ザックリと説明すると
実際に、ビットコイン(BTC)の現物を持つのでなく、ビットコインの価格と連動した金融商品を購入して、その価格が上がれば利益が得られるといもの。
ビットコインETPはヨーロッパで広がる
こうした動きはヨーロッパで広まりつつあり、すでにスイスのスイス証券取引所では2018年から世界で初めて仮想通貨ETPを扱い始めました。
ETPは前記したように「Exchange Traded Products」「上場取引型金融商品」のことで、
ETFはそのETPの一部にあたる「Exchange Traded Funds」【上場投資信託】ということになります。ビットコインETFとは？
ヨーロッパに広まりつつある中で、最大の関心事としては、やはり世界最大の金融マーケットを誇るアメリカが、ビットコインETFの上場申請を承認するかどうかです。
ビットコインETFアメリカ上場にさらに期待感
現段階では、まだSEC(セックと言い）「米国証券取引委員会」が上場申請を受けているウィンクルボス兄弟の「ウィンクルボス・ビットコイン・トラスト」を承認するのか完全に却下するのか。それともいつ承認するのか。
この事案がビットコイン、仮想通貨（暗号資産）マーケットに影響を及ぼす最大の関心事。
仮に、アメリカでビットコインETFの上場申請が承認されれば、世界最大の金融マーケットを持つ米国市場で取引されれば世界的に大きな注目となり、機関投資家の大口マネーが仮想通貨（暗号資産）市場に流れてくることが予想されます。
それによって、今の仮想通貨（暗号資産）市場を拡大される大きな要因になります。
つまりは、ビットコインをはじめ、他の仮想通貨（暗号資産）においてもマーケットが活性化され、価格に大きな影響を及ぼすので、価格高騰を牽引するのではないか。そんな大きな期待が込められているです。
アメリカでビットコインETFが承認されるには、まだ時間は要すると思いますが、期待しながら今後の流れには注目しておきたい事案と言えます。
関連記事 ビットコインETFとは
仮想通貨積立「コインチェックつみたて」にXEMとQTUMを追加
仮想通貨取引所Coincheckの「コインチェックつみたて」にXEMとQTUMを追加
仮想通貨（暗号資産）の資産運用の方法として、仮想通貨（暗号資産）取引所のコインチェックが2019年11月から、仮想通貨(暗号資産)を定期的に積み立てするサービス「Coincheckつみたて」を始めましたが
その「Coincheckつみたて」の積立サービスに、新たにネム(XEM)とXEMとクアンタム（Qtum）の2銘柄の仮想通貨（暗号資産）を取り扱うと発表されました。
トレード/売買が主流の仮想通貨（暗号資産）の市場ですが、こういう積立サービスは、新しい資産作りのカタチとして、コロナ後の社会で投資家や一般ユーザーがどのような反応を示すのか興味深い事案に思います。
また日本国内の仮想通貨（暗号資産）取引所が、仮想通貨バブル
と言われた頃から比べて熱量が下がった感のある「仮想通貨（暗号資産）」を、どのように世間に認知させていくのかも注目していきたいですね。
仮想通貨（暗号資産）取引所コインチェックは9日、日本の入金から仮想通貨の購入までを自動でできる「Coincheckつみたて」サービスに新たにXEMとQTUMの取り扱いを追加したと発表した。
同時に積立上限金額をこれまでの10万円から100万円に引き上げる。
今年4月からはETHやXRPなど7種類のアルトコインの取り扱いを開始した。今回の2銘柄を合わせて合計10銘柄が対象となる。
「Coincheckつみたて」
「Coincheckつみたて」とは、月々定額でビットコインを自動積立してくれるというサービスです。
「Coincheckつみたて」のポイントは以下の3点です。
- 月々1万円から積立可能
- 積立で安定した仮想通貨取引
- 入金から購入まで全て
「Coincheckつみたて」に興味のある方は、コインチェックで初めて見てはいかがでしょうか？
初めてビットコイン(Bitcoin)/仮想通貨を始める方向け コインチェック(coincheck) の口座開設
ビットコイン(Bitcoin) 今後の価格推移は？
ビットコイン(Bitcoin) 今後の価格推移は？
ビットコイン(Bitcoin) の半減期が過ぎ今後の価格推移は？
ビットコイン(Bitcoin) ホルダー、投資をしている人にとって一番の気掛かりは半減期を過ぎたビットコインの価格が今後どうなっていくのか？ビットコインマーケットの動きに尽きると思われます。
6月に入って、ビットコインマーケットの動きは一時的には110万円を超えたものの、その後は堅調な値動きに留まっています。
世界各国のビットコインアナリスト、仮想通貨アナリストたちが、今後のビットコインの価格推移の動向について、予測、考察、意見を述べていますが、果たして今後のビットコインの価格の推移はどうなっていくのか？
主要ビットコイン(Bitcoin) ニュースを見てみると
主要ビットコイン(Bitcoin) ニュースの中の「コインテレグラフジャパン」からビットコインの価格予測に関するニュースの記事を見てみると…
コインテレグラフジャパンより引用
「半減期から約1ヶ月、ビットコインの価格低迷でマイナーの収益悪化続く「理論上は必ず上昇」
「強気サイン」弱小マイナーによる仮想通貨ビットコイン売却終了で」
と、強気な記事が並んでいますが、
中には
との、価格暴落を指摘する記事も見受けられます。
そんな中で気になる記事がこちら
「仮想通貨ビットコイン、「強気レジーム」も1万ドルに強力なレジスタンス」
3ヶ月ぶりの強気相場
しかし既報の通り、中長期的には3月の暴落から着実に回復してきており、強気相場に戻ってきているとの分析が出ている。仮想通貨データ分析のグラスノードは4日、ビットコイン相場が3月の暴落以来、3ヶ月ぶりに上昇トレンドに戻ったことを指摘。
7月に向けてビットコインの価格上昇に期待
半減期以降のビットコインの価格は、堅調な動きが続いていますが
米国の雇用状況の回復やＮＹ市場の株価上昇、ナスダックの株価指数の上昇など米国の株式マーケットの動き、さらには全米に拡がる警察官による米国男性への暴行死に対するデモ、そして今一番騒がれる新型コロナウイルスの影響など、まだまだ何がキッカケで、上昇、下落を見せるか分かりませんが、
個人的には7月に向けて、価格上昇のむかうのではないかと期待しています。
ビットコイン（Bitcoin）の価格はどうなる？
今後のビットコイン（Bitcoin）の価格はどうなる？
ビットコイン（Bitcoin）は日本時間の2020年5月12日の午前4時23分に、63万ブロックに達っした事で
Bitcoinプログラムによる3度目の半減期を迎えました。
これによってビットコインは、10分に1度のブロック報酬（マイニング報酬）、（マイニングによって得られる報酬）が6.25BTCとなり、
報酬が半減する事から今後のビットコインの価格に大きな影響を与えると言われています。
その半減期から、一ヶ月を過ぎた中で、
ビットコインの価格は1BTCあたり106万円前後の推移を見せていますが、ビットコインアナリストは「上昇トレンド」「下降トレンド」と、それぞれの考え方を示しています。
そんな中、ビットバンク マーケットアナリストの長谷川友哉氏の記事が気になったのでシェアします。
ビットコイン（BTC）10000ドル再トライへ準備整ったか
「採掘難易度大幅低下 BTC10000ドル再トライへ準備整ったか」
回のディフィカルティー調整でネットワークおよび需給の安定に繋がると見ている。マイニングの収益性が改善されれば、利益確定のタイミングも相場の高値更新を待つだろうと指摘され、下押し圧力の後退が期待される。
本日から週末にかけてのBTC相場は確りとした値動きを予想。マイニングディフィカルティー低下を好感した買いに支えられ、再び10000ドルを伺う展開となるだろう。また、本日は米雇用統計の発表を控えており、5月の失業率は前回の14.7%から19.7%に悪化すると予想されている。悪化の速度こそ鈍化する見通しかもしれないが、戦後最高水準を更新する公算は大きく、BTCにとっては追い風となるか。
ビットコイン（Bitcoin）ってオワコン？ 今後はどうなの？
ビットコイン（Bitcoin）ってオワコン？ 今後はどうなの？
- ビットコイン（Bitcoin）ってオワコン？ 今後はどうなの？
- ビットコイン（Bitcoin）ってオワコンなの？終わったの？今後はどうなの？
- 現状の仮想通貨（暗号資産）について
- ビットコイン（BTC）/仮想通貨（暗号資産）の今/現状は？
- ビットコイン（BTC）/仮想通貨（暗号資産）の今後/未来は？
ビットコイン（Bitcoin）ってオワコンなの？終わったの？今後はどうなの？
オワコンって…… （終わっているコンテンツ）
そもそも、ビットコイン（Bitcoin）をコンテンツと位置づけしていること自体がおかしいのですが…(^-^;
現状と未来を考えてみると、まだまだ可能性を秘めている事が分かると思いますので、個人的に考えてみたいと思います。
現状の仮想通貨（暗号資産）について
世界で仮想通貨（暗号資産）がどれだけ取引されているのかを見ると、2020年6月3日の数字で、
世界の仮想通貨（暗号資産）全体の1日の取引額が約12兆円です。
そのうち、
時価総額第1位のビットコイン（BTC）の取引額が3.6兆円強です。
そして、仮想通貨（暗号資産）のペッグ通貨として
不動のステーブルコイン・テザー（USDT）が、
取引額ではビットコインを抜いて約4.4兆円の取引額
この2通貨で、世界の取引額の66％以上を占めている事になります。次いで取引額があるのがイーサリアム （ETH）で約1.4兆円になっています。
この数字から、ビットコイン（BTC）以外の仮想通貨、いわゆるアルトコインは、ビットコイン（BTC）かテザー（USDT）のいずれかを通貨ペアとして取引されている事がうかがえます。
つまりは、現在の仮想通貨の市場は、世界でもまだ約12兆円の規模であり、トヨタ自動車の時価総額よりも小さいのです。
ビットコイン（BTC）が価値化されて10年、
その間に多くの仮想通貨が誕生してマーケットが拡大されてきましたが、まだまだその規模は小さいまでも、10年でこの市場が作られたと言う事を、どう感じるかで、この先の未来は予測できるのではないでしょうか？
ビットコイン（BTC）/仮想通貨（暗号資産）の今/現状は？
現状の仮想通貨（暗号資産）について、マーケティング用語のプロダクトサイクルで言うなら成長期に入る手前だし、イノベーター理論から言えばアーリーマジョリティに入る前の「キャズム（溝）」のところにあると思うのです。
「ビットコイン（BTC）は2018年の1月に大きな暴落をした」
そんなイメージを持つ人が多いと思いますが、これは2017年に激しまでの過熱がビットコイン（BTC）の価値を押し上げた事も要因の一つと思われます。
そして、過熱した時のブームに乗って高値でビットコイン（BTC）やアルトコインを掴んで暴落によって損出を被ってしまったニュースや、仮想通貨の流出事件、
さらに、新規仮想通貨発行のICO案件やビットコイン（BTC）や仮想通貨を謳ったポンジスキーム、ピラミッドスキーム、スキャム案件が多発して、それで被害を被った方が続出した… これによって仮想通貨（暗号資産）のイメージが悪くなってしまった。
2017年からのこの連鎖が続き、そして新型コロナウイルスのパンデミック(世界的大流行)による影響などで、市場の停滞が続いているように感じます。
ビットコイン（BTC）/仮想通貨（暗号資産）の今後/未来は？
「他人が貪欲になっているときは恐る恐る。
周りが怖がっているときは貪欲に。」
By ウォーレンバフェット
世界的に有名な言葉ですが、まさに2017年の後半は、
誰もがビットコイン（BTC）/仮想通貨（暗号資産）へ貪欲になっていましたし、
その後は前記した背景などもあり、スゥーット熱が冷え込んでいきました。
2018年の暴落、2019年30万円台、2020年50万円を切り、
そして今の価格帯と、本当に激しいボラティリティです(^-^;この値動きの中で、一般投資家もさらに臆病になる状況かもしれませんね…
ただ個人的には、価格が下がった時に「買い」だと思っています。何故なら、ビットコイン（BTC）の価値は、まだまだこんなものではないと思っているからです。
その理由はシンプルです。
- 発行枚数 2100万円と上限が決まっている
- ビットコイン（BTC）だけが唯一管理者がいない
この2点が大きな理由です。
発行枚数 2100万円と上限が決まっている
これは、周知の通りですが、発行枚数の上限が限られているって事は価値が担保されるようなものだと思っています。
例えば、日本円の中でも「お宝硬貨」があります。
そのお宝硬貨は発行枚数が少ないモノ、レアな硬貨に価値がついています。
めっちゃ安易な発想かもしれませんが、
これは需要と供給のバランスを考えれば、ビットコインの価値は下がる事は無いと思っています。
ビットコイン（BTC）だけが唯一管理者がいない
ビットコイン（BTC）からハードフォークしたビットなんちゃら という仮想通貨はいくつかありますが、
そのシステムや仕様、ビジョンは置いといて、
管理者がいる点で、そもそものビットコイン誕生の思想と違うと思っています。
ビットコイン誕生からこれまでBitcoinの仕組から派生した仮想通貨ってどれだけあるか分かりますか？
めちゃくちゃいっぱいあります！(笑)
つまり、本質的にBitcoinの仕組として管理者不在での唯一無二の仮想通貨（暗号資産）はビットコイン（BTC）だと思ってます。
仮に他の通貨で、管理者不在という触れ込みがあっても、その真偽を確認する知識や技術はボクにはないので、ハナから信用しないというだけなのですが。。。
新型コロナウイルスによる世界経済の悪化
新型コロナウイルスによる世界経済の悪化で、これまでのビットコインの歴史を思い返せば想像出来る事があると思います。
それは、NHKがニュースに流したことで有名なキプロス共和国の財政破綻で…というくだりの話し。
リーマンショック以降、財政が悪化した小国は多かったですし、
今のコロナ禍でもアルゼンチンがデフォルトしたように、
新型コロナウイルスによって、世界的に経済は悪化し、先進国は経済支援策として大量の紙幣を市場に導入せざるを得なくなりました。
これによってインフレリスクは高まったと思っていますので、
法定通貨の保全先として株や金、そしてビットコイン（BTC）へお金が流れるのではないとかと思っています。
以上、今の仮想通貨（暗号資産）の市場規模、マーケット内でのビットコイン（BTC）の需要の高さ、仮想通貨（暗号資産）の基軸通貨としてのポジション、などなどシンプルに考えて、
まだまだビットコイン（BTC）の価値は可能性を秘めています。
どちらかと言うと中長期的にですが、今後まずは（2011年～2013年）今から3年間で市場規模は今よりも大きくなる事は間違いないと思っていますので、この間に多少なりに大きな値動きがあったら嬉しいなという期待を持っています。
仮想通貨取引所ディーカレット デジタル通貨とスイカの連携へ
仮想通貨取引所ディーカレット デジタル通貨とsuica（スイカ）の連携模索、3大目が銀行3メガ銀やJR東日本と勉強会
インターネットイニシアティブ（IIJ）の持ち分法適用会社で暗号資産（仮想通貨）交換のディーカレット（東京・千代田）が事務局となり、連携に向けた協議会を立ち上げる。
インターネットイニシアティブ（IIJ）の持ち分法適用会社で暗号資産（仮想通貨）交換のディーカレット（東京・千代田）が事務局となり、連携に向けた協議会を立ち上げる。
3メガバンクとJR東日本などは、デジタル通貨や電子マネーの相互利用に向けた検討を始める。3メガのデジタル通貨をJR東のSuica（スイカ）と連携できるようにする方向だ。デジタル通貨や電子マネーを使うキャッシュレス決済は急速に利用者が増えている。参入が相次いで競争が激しくなっており、囲い込みより利便性を高めて顧客の裾野を広げる。
引用記事 日本経済新聞社
仮想通貨取引所ディーカレットは…
仮想通貨取引所ディーカレットは、インターネット接続事業の大手株式会社IIJ （インターネットイニシアティブ）の持ち分法適用会社で2018年2月21日に大手企業と連携して、
キャッシュレス社会の実現を目的とする新事業として立ち上げた会社なんです。
そのキャッシュレス社会の実現に賛同した大手企業はそうそうたる会社です。
出資会社は大手がズラリと並んでいます。
- 伊藤忠商事
- SOMPO(そんぽ）ホールディングス
- 大和証券グループ
- 野村ホールディングス
- 三井住友海上
- 三井住友銀行
- 東京海上日動
- 日本生命
- 三菱UFJ銀行
- ビッグカメラ
- 三井不動産
- ヤマトホールディングス（ヤマト運輸）
- 電通
などの大手企業が参画している、とんでもない会社です。
ディーカレットが目指すキャッシュレス化社会
そのディーカレットが事務局として連携をとりながら、目指すキャッシュレス社会の実現に着実に進んでいます。
目指しているのは、以下の画像の様にマルチカレンシー型サービスで
マルチにエクスチェンジできるクロスエクスチェンジとでも言うのでしょうか、
ビットコインやイーサリアム、リップルなどの仮想通貨（暗号資産）とsuica（スイカ）などの交通系電子マネー、
USD（米ドル）やEUR（ユーロ）JPY（日本円）などの法定通貨を1つのデジタル口座で管理して、
送金、決済、支払い、交換、通貨取引などのサービスが出来る新しい金融サービス、キャッシュレス社会を目指しています。
こうする事で、例えば出資している企業の1つビックカメラでは、
ポイント、電子マネー、仮想通貨(暗号資産)、日本円、米ドル、ユーロなどの法定通貨で、買い物が出来るサービスが顧客に提供できる訳です。
コロナ後の社会で進むキャッシュレス化
新型コロナウィルスの影響で、ますます世界ではキャッシュレス化の波が加速すると予想される中で、高齢化社会の日本では様々な問題があるかもしれませんが、
すでにペイ決済、スマホ決済サービスが進む中で、ウィズコロナ、アフターコロナのコロナ後の世の中には無くてはならないサービスのように思います。
また、コロナ後の来年に延期された東京オリンピックに向けて、海外訪日客も、現金の交換に対して、ナイーブになっている人も多いはず。そうした訪日観光客、そしてビジネスで日本にやってくる外国人に向けても有効なサービスであることは間違いないでしょう。
ぜひ、このような複合的なマルチカレンシー、クロスエクスチェンジ型の金融サービスは実現してもらいたいものです。
SBI VCトレード評判のリップル(XRP)プレゼント キャンペーンは？
SBI VCトレード評判のリップル（XRP）「50枚」プレゼント キャンペーンは？
新規口座開設でリップル（XRP）「50枚」プレゼント キャンペーン
仮想通貨(暗号資産)取引所SBI VCトレード新規口座開設でリップル（XRP）「50枚」プレゼント キャンペーン
日本国内の取引所「SBI VCトレード」
（旧：SBIバーチャル・カレンシーズ) （日本金融庁登録交換業者/東財務局長 第00005号） は、
「2020年6月1日より、新規の口座開設が完了されたお客さまにもれなく暗号資産XRPを50XRPプレゼントします」というキャンペーンをやっています。
期間は2020年6月1日より2020年9月30日までのキャンペーンです。
仮想通貨（暗号資産）取引所 SBI VCトレード
仮想通貨（暗号資産）取引所 SBI VCトレードは、
2016年11月1日に設立された取引所で、SBI VCトレード株式会社が運営しており、金融庁に届出をすましています。
（関東財務局長 第00005号）
取り扱っている仮想通貨（暗号資産）は、
今日現在で
「リップル（XRP）」
「ビットコイン（BTC）」
「イーサリアム（ETH）」
の3種類です。
SBIと言えば「北尾 吉孝氏」を思い浮かぶ方も多いと思いますが、
仮想通貨（暗号資産）に対しての取り組みは、非常に積極的な方という印象を持っています。
また2019年4月26日には米Ripple社より取締役に就任したとうニュースもあり、「Rippleは世界中の送金のあり方に変革を起こす立役者」というコメントをするほど、
Ripple/XRPに対して長く前向きな姿勢を見せています。
SBI VCトレードの特徴
SBI VCトレードの特徴は、なんと言っても国内金融大手のSBIグループであることでしょう。
それを示すように、公式サイトでは以下のように記載されています。
- SBIグループのノウハウを融合させた、最新鋭のセキュリティ環境をはじめとする卓越する信頼性。時価総額5000億円を超えるSBIグループの子会社
- 世界最高水準のマッチングエンジンにより瞬時にトレードが可能
高性能取引システムのVCTRADE Proは、圧倒的な約定処理能力を誇るNASDAQマッチングエンジンを搭載。マーケット活況時も売買タイミングを逃さずストレスフリーかつスムーズな取引を実現！- 高機能チャートのトレーディングビューを採用
豊富なテクニカル指標や描写ツール以外にも、ポジション動向の把握やマネーフローなどの豊富なチャート分析が可能。
また世界中のトレーダーのアイデアを知ることもできます。
SBI VCトレード公式ページより引用
https://www.sbivc.co.jp/
SBI VCトレードでは取り扱う通貨が、先に記載したように
「リップル（XRP）」
「ビットコイン（BTC）」
「イーサリアム（ETH）」の
3種類しかないのが、少し寂しい気がします。
また、現物取引となる各通貨、それぞれが日本円との取引になります。
この点も少し寂しく感じますし、またレバレッジ取引（FX）が無いのは仮想通貨トレーダーには物足りなさを感じさせるかもしれません。
SBI VCトレード株式会社 会社情報
以下、会社情報は公式サイトより引用させて頂きます。
- 商号：SBI VCトレード株式会社
- 英語表記：SBI VC Trade Co., Ltd.
- 設立：2016年11月1日
- 事業内容：暗号資産の交換・取引サービス、システムの提供
- 暗号資産交換業登録番号：関東財務局長 第00005号
- 加入協会一般社団法人：日本暗号資産取引業協会（会員番号1005）
- 所在地 ：〒106-0032 東京都港区六本木3-1-1 六本木ティーキューブ
- 資本金：19億9,000万円（資本準備金を含む
- 株主：SBIグループ100%
- 役員：代表取締役CEO 北尾 吉孝
- 代表取締役COO：尾崎 文紀
- 代表取締役CFO：齋藤 亮
- 取締役：小川 裕之
- 取締役 山田 正勝
- 取締役 近藤 智彦
- 取締役 日下部 聡恵
- 監査役 北原 勝美
- 個人情報問い合わせ窓口：03-6779-5110（平日午前9時～午後5時
- 取材等のご連絡先：sbivc_contactatsbivc.co.jp
- 開示情報 決算公告 事業報告書
- 商号等：SBI VCトレード株式会社（暗号資産交換業者）
- 登録番号：関東財務局長 第 00005 号
- 加入協会：一般社団法人 日本暗号資産取引業協会（会員番号1005）
SBI VCトレード公式ページより引用
https://www.sbivc.co.jp/
日本では、改正金融商品取引法によって、仮想通貨（暗号資産）は金融商品として位置づけられ、それを扱う業者は金融庁に届け出、認可、許可が必要になりました。
SBI VCトレードもそのルールに準じて営業されている取引所の１つになります。
新規口座開設でリップル(XRP)を50枚プレゼントしてもらえるのは嬉しい事だと思いますので興味のある方は公式ホームページをチェックしてみてください。
SBI VCトレード公式ページ
https://www.sbivc.co.jp/
仮想通貨(暗号資産)のステーキングサービスとは？
仮想通貨(暗号資産)のステーキングサービスとは？
仮想通貨(暗号資産)のステーキングサービス
仮想通貨(暗号資産)のステーキングサービスとは
簡単に言えば、ある特定の仮想通貨(暗号資産)を一定期間に保有することで、
その通貨の仕組みでデータの処理に協力する事になるので、
その報酬として決められた配当率で、
その保有している通貨が得られると言う仕組みです。
もっと、分かりやすく言えば、
例えば、
「円」をお財布にいれておいても金利はつきません。
でも、「特定の仮想通貨」を特定の取引所やウォレットに保管しておくと、定期的に「金利」がつくようなもの。
そう解釈しれもらえれば分かりやすいと思います。
では、仮想通貨(暗号資産)だとそういう仕組みになるのか、その疑問を紐解いていきましょう。
ステーキングとは？
ステーク(stake)を訳すと「賞金」「特別賞金」とか「賭け」とか「関与」とか出てきますが、この場合は「賞金」「特別賞金」「関与」という意味がしっくりくると思います。
あるいはステーキングサービスで報酬を得る条件として、一定の期間に仮想通貨(暗号資産)をロックする（銀行の定期預金みたい）のもあるので、
「stay（ステイ）」からくる造語なら、滞在しておく、留まらせる、という意味にも捉えられます。
ま、とりあえずは、ステーク(stake)に＋ ing を付けて ステーキング（stakeing）で賞金、報酬が得続けるという意味があっているように思います。
仮想通貨(暗号資産)のステーキングとしては、ステーキングサービスをしている通貨を保管している「取引所」「ウォレット」に賞金、報酬が得られていきますよー！そういう意味と解釈してみます。
では、仮想通貨(暗号資産)のステーキングサービスとは？冒頭でも書いた通りに通貨（コイン）を「取引所」や「ウォレット」に持ち続けていれば、一定のそのコインが少しずつ金利のように得られるサービスになります。
どの仮想通貨(暗号資産)でも、そういうサービスが受けられる訳でもなく、また対象となる通貨を扱っている「取引所」や「ウォレット」が、そのサービスを行っているか否かによっても異なります。
つまり、特定の仮想通貨(暗号資産)であって、ステーキングサービスを行っている「取引所」や「ウォレット」に、その通貨を保有していることが条件になるわけです。
では、なぜ仮想通貨(暗号資産)を保有しているだけで、ステーキングサービスとして報酬・利益が得られるのでしょうか？
ステーキングサービスの報酬・利益が得られる仕組みについて紐解いていきましょう。
ステーキングで得られる報酬・利益にについて
次に仮想通貨(暗号資産)を保有しているだけで報酬・利益が得られるステーキングサービスの仕組について見て行きましょう。
ステーキングサービスで報酬・利益が得られる仕組みとは何ぞや？
まず、仮想通貨(暗号資産)の仕組みをもう一度、ザックリと理解しましょう。
簡単に説明すると仮想通貨(暗号資産)の仕組みは、インターネット上のテクノロジーで
「価値化したデータ」が仮想通貨(暗号資産)通貨として価値を持ち、それに必要な、「価値化したデータ」の移行
これはお金の送金をイメージすると分かりますよね
「価値化したデータ」の移行は
「データの送金・決済処理」「価値化したデータの管理・保全」
- これはお金なら、銀行で「送金」、銀行間で「処理」をして「データの送金・決済処理」
- お金を銀行に預けて管理・保全
こうイメージすると分かりやすいと思います。
まずビットコイン（BTC）で説明すると
仮想通貨(暗号資産)では、「銀行」という役割がありません。
その役割を果たしているのが「ブロックチェーン」であり、そのブロックチェーンをサポートする仕組みが存在します。
「ブロックチェーン」は、分散型台帳として、データを保管するブロックにその台帳に取引を検証して、正しい取引のみを互いの台帳に記し、ブロックを繋ぎ合わせて行く仕組みです。
そして、正しい取引情報なのかを決定・管理するための仕組みが存在する訳です。これをコンセンサスアルゴリズムと言われています。
ビットコインでは、ビットコインの仕組としてこれをPoW（Proof of Work：プルーフオブワーク）という仕組みを採用していて、それを行っています。そして、銀行を介さない仮想通貨(暗号資産）では、P2Pネットワーク（ネットワーク参加者で管理し合う）というもので取引が行わている事から、不正を働かせないために、難しい計算式を加えて、データを改ざん出来ない仕組みになってます。
そこで、ビットコインでは正しい取引情報である事のその難しい計算式を解くことでブロックチェーンを繋げて行く為に「マイニング」というものがあります。
そして難しい計算式を解いて、次のデータを保管するブロックに繋げて人に、その報酬としてビットコイン（BTC）が得られるという仕組みです。
では、ビットコインの仕組とステーキングサービスの違いとは何のか？
それを紐解いていきましょう。
ビットコインの仕組とステーキングサービスの違いとは何ぞや？
仮想通貨(暗号資産)の仕組に銀行や管理者が介せずに取引が行われることは理解されたと思います。
ビットコインでは、前記のような仕組みで、不正な取引が行われない為に採用されている難しい計算式をマインングによってデータを繋げていっている。
そして難しい計算式を解くと報酬が得られる。
ここまでも何となくでも分かったと思います。
では、そのビットコインとステーキングサービスの違いについて触れて行きましょう。
ビットコインの仕組とステーキングサービスの違い
ビットコインでは、難しい計算式を解くのに専用のコンピュータを使って、その計算式を解く「マイニング」が採用されています。
これには、電気代であったり、コストであったり、様々な問題がある訳です。
そこで、ビットコインのマイニング方式とは異なる仕組みが開発されてきました。
・マイニングの必要性のおさらい
仮想通貨(暗号資産)の仕組みにおいてマイニングは欠かせない訳ですがもう一度おさらいとして銀行を介さない仮想通貨(暗号資産)の決済・取引には、以下の3要素仮想通貨(暗号資産)の取引に必要な
- ブロックチェーンで取引データを保存している
- 正しい取引情報なのかを決定・管理するための仕組みが存在
- データの改ざん、不正取引が出来ない為のマイニング
ビットコインは、②の仕組を支える為に③のマイニング
②の仕組は、PoW（Proof of Work：プルーフオブワーク）
③の仕組は、マシンを使ったマイニング
な訳です。
ビットコインとは異なるマイニング
ステーキングサービスは、ビットコインと違うマイニング方式なの？
ステーキングサービスが採用されている仮想通貨(暗号資産)では、
ビットコインと異なるマイニングもそうですが、そのマイニングの前の「正しい取引情報なのかを決定・管理するための仕組みが存在」
ビットコインでは、PoW（Proof of Work：プルーフオブワーク）と言うものでしたが、
ステーキングサービスが採用されている仮想通貨(暗号資産)では、
その仕組みが異なり、そしてマイニングも異なります。
ステーキングサービスに使われる仕組みって？
ビットコインの仕組では、
マイニングをするのに次の問題がありますが
- 時間がかかる
- 高性能なコンピュータ（価格が高い）
- 大量の電力が必要（電気代がかかる）
これらの問題を解決するために開発されたのが
PoS(プルーフオブステーク / Proof of Stake )という仕組みです。
そして、マイニングの形式もビットコインと異なる仕組みが採用されています。
その仕組みが、
上記のシステムによって発行された仮想通貨は、その通貨を持っている人にマイニング（ブロックチェーンのデータブロック蓄積に必要な算式を解く）する権利を有し、通貨の保有量に対してマイニング報酬が得られという仕組みです。
ビットコインの仕組では、難しい計算式を早く解いた者に報酬が得られる仕組みの早い者勝ちのシステムです。
一方で、PoS(プルーフオブステーク / Proof of Stake )という仕組みを支えるマイニングは、先のように、保有している仮想通貨(暗号資産)の枚数の量によって、それに対してマイニング報酬が得られるという仕組み。
この仕組みの考え方は、発行している通貨を多く持っている人ほど、ブロックを記す権利とその報酬を得ることができる仕組みであれば、ブロックチェーンのセキュリティが強化される。セキュリティーが強化されれば信用度も高まり、通貨価値も上がるメリットがる。このような考え方の上でなりたっていると言われています。
ここまで、何となくでも
ステーキングサービスで報酬・利益が得られる仕組みについは、理解してきたでしょうか？
では、再度、ステーキングサービスで報酬・利益が得られる理由について触れて行きましょう。
ステーキングサービスで報酬・利益が得られる理由
ステーキングサービスで報酬・利益が得られるのは、
前述のようにビットコインとは異なる仕組みの仮想通貨(暗号資産)を保有して、
一定期間に所定の取引所またはウォレットに保管することによって、その通貨のマイニングに参加出来て、マイニング報酬としてその通貨が得られる。
報酬として得られる通貨の枚数は、保有数量や保有期間などの条件に合わせて所定の率で得られるというもの。
まとめると
- PoS(プルーフオブステーク / Proof of Stake )の仕組を採用した仮想通貨(暗号資産)
- ステーキングサービスを行っている取引所やウォレットで、
- その仮想通貨(暗号資産)を保有する件によって、その仮想通貨(暗号資産)のマイニング報酬が得られる
これがステーキングサービスで報酬・利益が得られる理由になります。
現在、その仮想通貨(暗号資産)は
世界最大級の仮想通貨取引所のBinance（バイナンス）がステーキング事業の対象にしているのは、
Tezos（XTZ）やCOSMOS（ATOM）、Stellar（XLM）などを含む17銘柄です。
日本だと2020年5月末時点で、国内大手のマネックスグループの「Coincheck（コインチェック）がステーキング事業へ参入しており、アルトコインの「Lisk（LSK）/リスク」が対象になっています。
「Lisk（LSK）/リスク」は、DPoS（Delegated Proof of Stake）(デリゲーテッド・プルーフオブステーク)というPoSの派生系となるコンセンサスアルゴリズムを採用しています。
以上、仮想通貨(暗号資産)のステーキングサービスについて綴ってみました。
仮想通貨(暗号資産)レンディングとは？
仮想通貨(暗号資産)レンディングとは？
仮想通貨（暗号資産）はトレード（通貨の売買/FXトレード）による売買益を目的とした「投資」として参加される人が多いのですが、そのトレード以外に利益/報酬が得られる金融資産の側面も確立されようとしているのをご存知でしょうか？
その１つに「レンディング」というものがあります。
「レンディング」とは
「レンディング」とは、言葉の意味としては、株や債券などの保有有価証券を証券会社等に貸し付けて、その貸し付けに対して貸料を徴収することとなりますが、
最近では、お金を借りたい会社（借り手）とお金を運用して増やしたい人（貸し手）をマッチングする「ソーシャルレンディング」というサービスも聞くようになりました.
仮想通貨(暗号資産)のレンディングとは
仮想通貨(暗号資産)のレンディングは、仮想通貨(暗号資産)の投資をしている投資家が「仮想通貨(暗号資産)の取引所」に、保有している通貨を貸し出し、取引所は通貨を借りたい人に貸し出すというシステムになります。
通貨を貸し出した投資家は、貸し出す期間、枚数によって、取引所から、貸し出した分の利息を貰えるというサービスになります。
利息分は仮想通貨で得られますので、保有している通貨を長期的保有を目的としている投資家にとっては、
貸し出す事で利息が得られるので、着実にその過疎通貨の枚数を増やせると言うメリットがあります。
この仮想通貨(暗号資産)のレンディングサービスを提供する仮想通貨取引所は、「貸し手」から預かる通貨を、借りたい「借り手」に貸し出す仲介を果たす訳ですが、借りたい人は取引所の資産を受けて借入が可能になれば、借入枠分の通貨を借りことが出来ます。
借り手は、借りた分に対して利息を払う必要がありますが、借りた通貨を信用取引に利用するこで、保有金額分の数倍のレバレッジ取引が可能になります。
このように、仮想通貨(暗号資産)取引所は、通貨の売買だけでなく、仮想通貨の投資家に対して「貸す人」「借りたい人」を仲介するレンディングサービスを提供しているのです。
ビットコイン(Bitcoin)は決済システム /ビットコインの基礎知識
ビットコイン(Bitcoin)は決済システム /ビットコインの基礎知識
ビットコイン(Bitcoin)という名前を知らない人は少ないと思いますが、
そもそもビットコイン(Bitcoin)とは何なのでしょうか？
よくあるのは
リーマンショックが世界を席巻している2008年。
その年の10月に、サトシナカモトとういう名前でインターネット上で論文を発表。
新しい決済システムとして世界共通でどの国の中央集権に属さないインターネット上で使える新しい通貨。
その論文を見た世界中の優秀なプログラマー達がその論文を元に作り上げたというBitcoin。2009年1月に誕生した。
その後、2010年5月22日に初めて、「ビットコインフォーラム」で「10,000枚のビットコインとピザ2枚を交換してくれる人」をアメリカに住むプログラマーが呼びかけ、ロンドンの学生が名乗りを上げて、世界で初めてビットコイン(Bitcoin)が価値を持った通貨になった。
この話は、この先も語り継がれて行くのでしょうが、
この話のようにビットコイン(Bitcoin)は、価値あるものと交換できる貨幣・通貨として「決済」出来るインターネット上の仕組み・システムな訳です。
なので、ビットコインと聞くと「怪しい」とか「危ない」とか、訳分からないことをクチにする人がいますが、
ビットコイン(Bitcoin)は「インターネット上の決済システム」と教えてあげれば非常に理解しやすいです。
Bitcoinというシステムによって「BTC」という通貨・貨幣が誕生して
そして、そのBTCは、1BTCに対して「円」や「USD」などの法定通貨と交換できる価値あるものになっているのです。
巷では
- 「インターネット上のお金」
とか
- 「資産を増やす○○」
とか
いろいろと表現されています。
間違いではありませんが正解でもありません。
正しくは
インターネット上における画期的なプログラムの
「ブロックチェーン」と「ピュアトゥーピュア」という
仕組みによって既存に無い安全性の高い「決済システム」が誕生したのです。
